医院[クリニック(診療所)],歯科医院の経営を支援する大阪の上田公認会計士税理士事務所

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  1. 一人医師医療法人設立の基礎知識ガイドブック >>目次を見る
    近年、一般診療所(特に無床診療所)の開業が増えています。厚生労働省の調査によれば、全国の一般診療所の数は、この10年あまりで約15%増加し、およそ9万6300軒となっています。多くの場合、開業時は個人経営からスタートして、患者数やスタッフ数が増えてくると、より社会的な意義を考慮し医療法人化という考えが生まれ、更なる安定経営を目指す事になります。
    本冊子は、医療法人の設立を「一人医師医療法人」に絞って「一人医師医療法人の基礎知識」「独立の具体的なポイント」「移行時のポイント」「運営及び解散等」「病院会計準則」について解説しています。一人医師医療法人を検討される個人開業医の先生方にとって、基本的な事項を知っていただくための資料としてお役立ていただければ幸いです。

  2. クリニックの事業承継ガイドブック >>目次を見る
    平成16年3月現在、全国のクリニック(一般診療所)の開設数は約96,000軒あり、実にこの10年あまりで約15%増加したことになります。
    クリニックの患者数が伸び、経営が軌道に乗ってきた段階で、経営者として、今後はどのような事業を発展させ、また承継していくかについて考えておく必要があります
    本冊子では、個人診療所、医療法人、それぞれの立場から事業承継の留意点、対策について解説しています。また、事業承継の形態についても親族への承継だけでなく、最近注目されているM&A(第三者への譲渡、他の医療法人との合併)についても触れています
    事業承継は、財産の評価、生前贈与など相続税、贈与税と合わせ考えていく事が重要です。納税資金、生活資金の確保も念頭に、人生設計の一環として早い時期からの検討、準備が必要といえるでしょう。

  3. Q&Aクリニックの経営改善のすすめ方ガイドブック >>目次を見る
    平成17年番版の『TKC医業経営指標(M-BAST)』(平成16年4月期から平成17年3月期までの決算期に作成した医療機関の財務データ)と平成15年版『M-BAST』(平成14年4月期から平成15年3月期)のデータを比較すると、個人診療所の医業収益は95.0%、経常利益は92.9%、また法人診療所の医業収益は101.1%、経常利益は85.2%となっています。医療を取り巻く経営環境がより一層厳しさを増していく中にあって医療機関では、今こそ経営改善に取り組むことが必要です。
    そこで、TKC医業・会計システム研究会(医会研)では、この『Q&Aクリニックの経営改善のすすめ方』の中で、無床診療所における経営改善の考え方、具体的な方策のヒントをまとめました。本冊子では“分析正(ぶんせきただし)”税理士(TKC医会研会員)が、関与先である医療機関の院長からの質問に答えていく中で、経営改善のポイントを解説しています。
    クリニックの皆さまの経営改善と経営体質の強化、厳しい環境下における健全経営に向けた取り組みの参考になれば幸いです。
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